労務行政研究所(編） (2011)では、人事のプロから働く人たちへの時代を生き抜くメッセージが収録されています。その中から、「フェア・マネジメント」に関するコメントを紹介したいと思います。
ソニーの元人事部統括部長の桐原氏は、ずっと「フェアネス（公平さ）」という考え方や精神を心がけてきたといいます。単純に「フェア（公平）」を求めると、「アンフェア（不公平）」になりやすい。そして人事では、万人がフェアと思うものはない。管理職と専門職、男性と女性、日本人と外国人、いろいろな切り口でフェアを追及するというのが、桐原氏の信条だといいます。時と共に何がフェアかも変わってくるというのです。「会社員は会社の従属物ではない。会社と従業員は対等の関係でなければならない。この関係もフェアネスが大切。会社は、個人が活躍できる舞台であるべきなのだ」という考えを桐原氏は述べています。
日本電気顧問の秋山氏は、「人事は公平・公正なチェンジエージェントたれ」といいます。人事は、共同社会ができたときからあった機能であり、古今東西変わらない本質は「公平・公正であれ」ということなのだといいます。情実とか保身など正しくないことをしない人事でないといけない。仕組みや制度だけのものではなく、組織風土として公平・公正さが必要だと指摘します。
堀場製作所の野崎氏は、「オープン＆フェア」な処遇ルールの提供こそが人事の役割だといいます。オープンとは、ゲームを始める前にルールを明らかにすることです。フェアというのは、誰にでも手を挙げるチャンスがあることだと野崎氏は説明しています。「オープン＆フェア」の考え方に基づいて、管理職が部下を処遇するために使えるツールを提供することが、人事の役割だと考えていると述べています。
